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    カテゴリ:社会人 > 評論家


    茂木健一郎さんやひろゆき氏のように染めない姿勢も素敵だなと思います。自然な姿を受け入れることが大事ですね。

    1 ネギうどん ★ :2024/06/04(火) 11:14:48.59 ID:4oI3vVtc9
    「2ちゃんねる」開設者で元管理人の「ひろゆき」こと西村博之氏(47)が2日までにX(旧ツイッター)を更新。白髪に関する指摘を受け、回答した。

    ひろゆき氏は、「白髪の増え方が異常… 何かの病気、もしくは闘病中だったりするんでしょうか?」などと。自身の白髪に関する質問ポストをしたXユーザーの投稿を添付。

    「人間は30代から白髪が増える生き物です。日本人の40代の半数が白髪を染めてます」と記し、ヘアカラーをしている人の年代別割合グラフを掲載した。

    そして「人前に出る仕事の人ほど染めます。髪の毛を染めてない知名度のある人は、茂木健一郎さんとおいらぐらいしか居ないので、目にする機会が少なく、違和感を覚えるのだと思います。でも、白髪が自然の摂理なのです」とつづった。

    この投稿に対し「現在48歳。70%くらい白髪です」「確かに30代から白髪増えてきてる」「そうだね 34から白髪染めデビュー」「全然少ないと思うけどなぁ」「まぁ、普通の話だ」「私は、中学・高校生の頃から白髪あって悩んでたあので、ずっと染めてます」などとさまざまなコメントが寄せられている。

    https://www.nikkansports.com/entertainment/news/202406020000387.html

    【【芸能】47歳ひろゆき氏「白髪の増え方が異常…闘病中なのか」との質問に「染めてないのは茂木健一郎さんとおいらぐらい」】の続きを読む


    森永氏の意見には一理あるかもしれませんね。今後の経済状況を考えると、株価下落や円高が起こりうるというのは十分あり得ることです。

    1 ネギうどん ★ :2024/05/09(木) 10:01:47.46 ID:cOQzTvv/9
     経済アナリストの森永卓郎氏(66)が7日、ニッポン放送「垣花正 あなたとハッピー!」(月~木曜前8・00)に出演。新NISAについて話した。
     番組では、今年1月から始まった新たな少額投資非課税制度「新NISA」で1月から3月の新規講座開設が170万件と前年同期比3.2倍になったことを取り上げた。

     森永氏は「私はとっても危険な状況になってきていると思います。株価が分散すれば上がっていくんだ、特に長期では必ず増えるんだっていう風説を流した人たちがいっぱいいてですね。康平もかなり加担はしていると思います」とした上で、「日経平均でいうとピークから3000円くらい下がったわけですよ、たったそれだけのことで悲鳴を上げて恨みの声が今どんどん高まっているんですね。ところがこれから何が起こるかっていうと株価がさらに下がって為替がたぶん3割くらい円高になります。そうすると4割下るんですよ、つまり半分になっちゃうんです。せっかく老後の資金っていうか将来のために貯めたお金が。それが戻ることはおそらく一生ないんですよ」と話した。

     これに対し、息子で同じく経済アナリスト・森永康平氏は「株なんで上がったり下がったりはするんですよね、為替も円高になったり円安になったりするんですよ。これは歴史を見ていれば波打っているわけで、もちろんそういう局面もくるとは思いますけど問題なのは株がガッと下がったときにやめちゃうとか為替が動いたときにビビってやめちゃう人はそれは必ず負けますよねだって負けたときにやめてるんだから」とコメント。「22~23歳で社会人になって定年までっていうと40年くらいあるわけじゃないですか、基本的には40年くらいのスパンで見ましょうっていう大前提で長期投資をやろうって言っているので、40年もあれば100年に一度と言われるような暴落がきたりとか今年の1~3月期に日本株で見られたような日経平均だけで2割以上がっちゃうとか…なので下がったときに“ほら!”って言う親父みたいなのがいるんですけど、いかにそういうノイズから自分を離すか」と声が上がった。

    https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2024/05/07/kiji/20240507s00041000253000c.html

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    (出典 www.daily.co.jp)


    がん闘病中は特に健康管理が大切な時期だと思いますが、喫煙は健康に悪影響を及ぼすことは間違いありません。自分のためにも、喫煙をやめる一歩を踏み出すきっかけを見つけてほしいですね。

    1 少考さん ★ :2024/04/30(火) 12:55:40.28 ID:kSztcv5x9
    愛煙家の森永卓郎氏 がん闘病中も喫煙本数増「心の栄養剤」「やめる気ない」 息子康平氏「好きにして」― スポニチ
    https://www.sponichi.co.jp/entertainment/news/2024/04/30/kiji/20240430s00041000267000c.html

    2024年4月30日 12:33

     がん闘病中の経済アナリストの森永卓郎氏(66)が30日、ニッポン放送「垣花正 あなたとハッピー!」(月~木曜前8・00)に生出演。たばこについて「今のところやめる気ない」と話した。
     昨年12月に「膵臓(すいぞう)がん」のステージ4と診断を受け、その後、詳細な検査で「原発不明がん」とされた。

     愛煙家で知られ、たばこは「心の栄養剤」と評した森永氏。「今のところやめる気ない」と語った。以前より喫煙本数は「増えてます。確実に」と現在は1日5本。増やした理由は「なんとなく」と笑った。

     出演者で息子の康平氏は(略)

    ※全文はソースで。

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    (出典 road-sign.biz)


    岡田さんが大腸がんと向き合う姿勢には本当に勇気をもらいます。手術のつらい経験を乗り越え、完治に向かって頑張っている姿に感動します。

    1 フォーエバー ★ :2024/04/29(月) 12:56:22.96 ID:bbD9CElY9
    2024年4月29日 8時10分 日刊スポーツ


    (出典 image.news.livedoor.com)


    岡田斗司夫氏のYouTubeから

    評論家、作家など幅広い活動で知られる岡田斗司夫氏(65)が、大腸がんで手術を受けたことを29日までに自身のYouTubeチャンネルで公表した。

    岡田氏は「生還しました」とのタイトルで動画をアップ。「大腸がんで入院しておりまして、都内の病院で10日間入院して、内視鏡手術を受けてきました。大腸がんと言っても、ステージの1ぐらい、0か1の間で1寄りと言われていて」と振り返ると、リンパ節への転移がなかったことも明かし「これで完治の見込みなんですね」と報告した。

    「ただね、すごいつらかったんですよ、手術が」と、苦労も語ると「もう1回、手術したら寿命が5年ぐらい伸びると言われても断ろうかな」と笑った。

    前週24日に退院したが「現状は体力がメチャクチャ落ちている」と説明。「フル充電してもすぐに残量30%ぐらいになっている。食い物を消化するだけで体力を使って、ごはん食べた後動けなくなる、というのを生まれて初めて体験した」と話した。

    岡田氏は80年代にアニメ制作会社「ガイナックス」を設立し、現在でも評価の高い「王立宇宙軍 オネアミスの翼」「ふしぎの海のナディア」などを世に送り出した。サブカル全般に精通し、著書も多数。自身の社名にもついた「オタキング」の愛称でも知られる。

    https://news.livedoor.com/article/detail/26316587/

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    池上彰氏による日本の外交政策についての考え方は非常に興味深い。日本がアメリカへの依存から脱却し、独自の外交戦略を展開することで、より自立した国家としての地位を確立できる可能性があると感じる。

    国際社会で日本の存在感を高めるには、どうすればいいのか。ジャーナリストの池上彰さんは「アメリカ一辺倒ではなく、日本ならではの外交を展開すべきだ。日米同盟を基本に、隣国の韓国や南半球の『雄』とも言えるオーストラリア、外交巧者であるイギリスと仲良くしたほうがいい」という――。

    ※本稿は、池上彰新・世界から戦争がなくならない本当の理由』(祥伝社新書)の一部を再編集したものです。

    ■パレスチナ紛争で「日本ならではの外交」を

    日本の外交は、やはりアメリカとの同盟関係を基軸にすることが大原則です。しかし、すべてアメリカと同一歩調を取る必要はないと思います。

    たとえば地球温暖化問題で、アメリカはトランプ政権時代に、国際的な枠組み「パリ協定」から離脱しました(2020年11月)。バイデン政権になってから復帰しましたが、もしトランプが再選されれば、再び離脱することが予想されます。そのとき、日本が「温暖化対策は必要です」と進言する。これが大事です。

    パレスチナの紛争で言えば、アメリカは完全にイスラエル寄りですが、日本はイスラエルとの関係を大事にしながらも、パレスチナも支援しています。独自の外交でいいでしょう。幸いにも、日本はパレスチナともイスラエルとも良好な関係を築いています。日本ならではの外交を展開できるはずです。

    ■日本の支援資金で危機を乗り越えた国連組織

    アメリカはUNRWA(国連パレスチナ難民救済事業機関)への支援をトランプ政権時代にやめています。なぜパレスチナを守る必要があるのか、アメリカの支援金の一部がハマスに渡っているに違いないと、支援をいっさい停止したのです。

    UNRWAの支援資金は3割をアメリカが負担していましたから、それがなくなり、UNRWAは機能停止になりかけました。すると日本とEUがアメリカの抜けた分を埋め、UNRWAは危機を乗り越えることができました(バイデン政権はUNRWAへの支援を復活させています)。

    ただし、ハマスイスラエルを攻撃した際、UNRWAの職員がハマスの手助けをした疑いが出て、2024年1月に世界各国は一時、UNRWAへの支援を停止しました。

    ■上川外相が「ポスト岸田」と期待される理由

    また、アメリカは1980年4月にイランと国交断絶して以来、敵対しています。しかし日本は、イランと良好な関係を保っています。仮の話ですが、岸田文雄首相がイランに飛び、ハメネイ師に「核開発を止めるべきだ」と言うだけでも、抑止力になり得ると思います。

    上川陽子外務大臣は、こうした外交をしています。外相に就任直後、パレスチナ自治政府のマフムード・アッバス議長とエジプトで面会し、パレスチナ支援を表明しました(2023年10月21日)。その後イスラエルに渡ると、エリ・コーヘン外相と会談しています(同年11月3日)。

    この実績からか、いま新聞・テレビの政治部記者をはじめ、メディアの間では、上川外相の評価が急上昇、ポスト岸田に上川陽子の名前が浮上してきました。気の早い記者は、日本初の女性総理大臣と予想するほどです。

    いずれにせよ、日本は日米同盟が基本ではあるけれど、すべてをアメリカの言うとおりにするのではなく、独自性をどこまで発揮させるかが課題となります。

    ■長年、歴史観で対立してきた日本と韓国

    それでは、アメリカ以外に日本が“仲良くしたほうがいい国”はどこでしょう。もちろん、できるだけたくさんの国と仲良くすべきことが大前提ですが、あえて挙げるとすれば、韓国、オーストラリアイギリスです。順にお話しします。

    まず韓国です。日本と韓国は歴史的に古い結びつきがあります。しかし近現代、日本が韓国(当時は大韓帝国)を植民地とした韓国併合(1910~1945年)以来、元徴用工や従軍慰安婦、さらに竹島の領有をめぐる問題で、たびたび諍(いさか)いが起こりました。

    2023年12月21日には、韓国の大法院(最高裁判所)で日本企業に元徴用工への賠償を命じる判決が確定しましたが、日本政府は日韓請求権協定(1965年締結)で解決済みとして抗議しています(戦時賠償金については本書の第二章で説明します)。

    ■若い人たちは“不幸な歴史”にとらわれていない

    それでも、いまの尹錫悦(ユンソンニョル)大統領(2022年5月10日就任)は、「日本は何度も歴史問題について反省と謝罪を表明している」「韓国社会には、反日を叫びながら政治的利益を得ようとする勢力が存在する」と述べるなど、前の文在寅政権と比べてきわめて親日的です。

    親日は、政治の世界だけではありません。特に若い世代で、文化交流が盛り上がっています。2003年に放送された韓国ドラマ「冬のソナタ」は、日本で「韓流ブーム」を巻き起こしました。

    それから20年、2023年のNHK紅白歌合戦では、日本のYOASOBIが歌唱・演奏する「アイドル」において、K-POPのアイドル(NewJeans、Stray Kids、SEVENTEENほか)がコラボレーションして、話題をさらいました。日韓共に、若い人たちは“不幸な歴史”にとらわれていないのでしょう。

    韓国との良好な関係を維持・発展させることは、東アジアの安定にとっても大事なことですし、隣国と仲良くすること、すなわち善隣友好は外交の基本でもあります。

    ■中国への警戒感を強めるオーストラリア

    続いてオーストラリアです。日本はオーストラリアと「日豪EPA(経済連携協定)」を結んでいます。日本にとってオーストラリアは世界第4位の貿易相手国ですし(オーストラリアから見れば、日本は世界第2位)、外交上でも非常に親日的です。

    私は2023年2月末から3月にかけて、オーストラリアを訪れました。環境意識の高い現地の人たちを取材するのが目的でした。そこでわかったのは、オーストラリアが中国に対して危機意識を持っていることです。

    オーストラリアの近海には、民主主義を重んじるニュージーランドしかありません。だから地政学的にも平和なのですが、近年、その周辺海域に中国が進出しているのです。中国が軍事基地をつくるのではないかとの観測も浮上しています。

    2023年11月には、日本のEEZ(排他的経済水域)で作業していたオーストラリア海軍のダイバー中国軍が音波を当て、負傷させるという事件も起きました。台湾有事を彷彿(ほうふつ)させるような出来事です。

    ■日本の「対中国ノウハウ」が役に立つ

    また、新型コロナウイルスが中国の武漢で発見されたとき、オーストラリアのスコット・モリソン首相は「ウイルスがどこで発生したか厳重に調べなければいけない」と発言したのですが、そのとたん、中国はオーストラリアからの石炭の輸入をストップしました。このことで、オーストラリアは「中国はほんの少し刺激するだけで貿易に大きな影響を与える危険な国だ」ということを認識したのです。

    2017年には、中国寄りの発言を繰り返していたオーストラリアの野党・労働党のサム・ダスチャリ上院議員に、中国が莫大(ばくだい)な資金援助をしていたことも判明しています。

    日本には尖閣諸島問題をはじめ、中国との関係で蓄積された外交ノウハウがありますから、親日国・オーストラリアを支えることができるのではないでしょうか。北半球にある日本が、南半球の「雄」とも言えるオーストラリアと仲良くすることは地政学的にも有効だと思います。

    ■イギリスのTPP加盟は日本のおかげ

    最後のイギリス大英帝国時代から外交巧者で、あらゆるインテリジェンスを豊富に持っています。日露戦争で日本がロシアのバルチック艦隊を破ったのは日英同盟下、イギリスからの情報が元になっていました。

    なお、日露戦争は日本が勝利したことになっていますが、日本は8万4000人の戦死者を出し、およそ20億円(いまの約3兆円)の戦費の多くを外債(外国からの借金)で賄(まかな)いました。国家予算の5年分です。これでは国家も国民も疲弊します。そのような状態にあった日本が、アメリカのセオドア・ルーズベルト大統領による仲介案に乗り、ロシアと平和条約(ポーツマス条約)を結んだのです。

    イギリスは、EUを離脱(2020年2月1日)したことで、経済的な苦境に陥りました。そのため、2021年にTPP(環太平洋経済連携協定)への加盟を申請します。TPPの加盟国間では関税がなくなり、貿易・経済が活性化するからです。

    イギリスの加盟申請に対して、日本は継続して後押ししてきました。そして2023年7月16日に開かれたTPP閣僚会合で、ついにイギリスの正式加盟が承認されます。この会合には、日本から後藤茂之経済財政再生担当大臣が出席していました。日本がイギリスに恩を売った形になったと思います。

    ロシアウクライナ戦争でも、イギリスは陰に陽にインテリジェンス機能を発揮しています。このイギリスと関係を深めることは、日本にとってきわめて有益です。まさに現代版・日英同盟です。

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    池上 彰(いけがみ・あきら)
    ジャーナリスト
    1950年長野県生まれ。慶應義塾大学卒業後、NHK入局。報道記者として事件、災害、教育問題を担当し、94年から「週刊こどもニュース」で活躍。2005年からフリーになり、テレビ出演や書籍執筆など幅広く活躍。現在、名城大学教授・東京工業大学特命教授など。6大学で教える。『池上彰のやさしい経済学』『池上彰の18歳からの教養講座』『これが日本の正体! 池上彰への42の質問』『新聞は考える武器になる  池上流新聞の読み方』『池上彰のこれからの小学生に必要な教養』など著書多数。

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    2023年8月18日、メリーランド州サーモント近郊の大統領静養地キャンプ・デービッドで開催された日米韓首脳会談の共同記者会見で、日本の岸田文雄首相を見つめるジョー・バイデン米国大統領 - 写真=CNP/時事通信フォト


    (出典 news.nicovideo.jp)

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