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    カテゴリ:社会 > 出来事


    ピエール瀧被告、きょう初公判 コカイン使用の罪に問われる - HuffPost Japan
    違法薬物のコカインを使用したとして、麻薬取締法違反の罪に問われているミュージシャン、俳優のピエール瀧(本名・瀧正則)被告の初公判が6月5日、東京地裁で開かれる。 瀧被告は、3月12日ごろ、東京都世田谷区のマンションの一室で若干量のコカインを吸引したとして、起訴された。 朝日新聞デジタルによると、関東信越厚生局麻薬取締部が逮捕した際の調べには、容疑を認め、「20代の頃からコカインや大麻を使っていた」と話していたという。 瀧被告は保釈された4月4日、「反社会的な行為により、大変多くの皆様にご迷惑とご心配をおかけしてしまいました。誠に申し訳ございませんでした」と謝罪していた。 所属していたソニー・ミュージックアーティスツは、マネジメント契約を解除している。 事件発覚後、瀧被告が所属するテクノユニット『電気グルーヴ』の作品や、過去の出演映画・ドラマなどの販売・配信が停止される自粛ムードの一方で、すでに撮影が終わっていた出演映画がそのまま公開されるなど、対応が分かれた。
    (出典:HuffPost Japan)


    ピエール瀧ピエール たき、Pierre Taki、本名: 正則〈たき まさのり〉、1967年4月8日 - )は、日本のミュージシャン、マルチタレント、俳優、声優。テクノバンド「電気グルーヴ」のメンバー。身長179cm。血液型AB型。 2019年の1年間限定で、電気グルーヴの活動においての芸名をウ
    57キロバイト (7,017 語) - 2019年6月2日 (日) 17:10



    (出典 lpt.c.yimg.jp)


    いよいよはじまります。

    1 ニライカナイφ ★ :2019/06/05(水) 06:17:12.38 ID:8lv1nTgM9.net

    ◆ ピエール瀧被告、きょう初公判

    コカインを使用したとして起訴された俳優でミュージシャンのピエール瀧被告の初公判が、5日、東京地裁で行われます。

    ピエール瀧、本名・瀧正則被告(52)は今年3月、東京・世田谷区にある仕事用のマンションでコカインを使用した*取締法違反の罪で起訴されています。
    瀧被告は、「薬物を使用している」などの情報をもとに、厚生労働省・*取締部に自宅などの捜索を受けて逮捕されましたが、保釈保証金400万円を納付したのち、逮捕から23日ぶりに保釈されました。

    逮捕された直後、*取締部の取り調べに「20代からコカインや*を使用していた」などと供述したということです。
    初公判は5日午前10時半から東京地裁で行われる予定で、瀧被告が公開の法廷でどのような説明をするか注目されます。

    TBS NEWS 2019年6月5日
    http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye3691396.htm


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    現役ヤクザが売り歩く「芸能人売春リスト」入手!(1) - ニフティニュース
    東京・六本木にある会員制のサパークラブ『Z』。薄暗い階段を降りた地下で、看板も出さず営業しているこの店は、アイドルや女優、プロ野球選手やJリーガーが夜ごと出入り ...
    (出典:ニフティニュース)



    (出典 img.recordchina.co.jp)


    裏の社会ではこんなこともあるんですね。

    1 名無しさん@涙目です。 :2019/06/04(火) 07:09:30.73 ID:9ISMTP1u0●.net BE:512899213-PLT(27000)


    (出典 img.2ch.net)

     東京・六本木にある会員制のサパークラブ『Z』。薄暗い階段を降りた地下で、看板も出さず営業しているこの店は、アイドルや女優、プロ野球選手やJリーガーが
    夜ごと出入りする有名人たちの社交場だ。
     記者という身分を隠して潜入を繰り返した末、ようやく“核心”に辿り着いたのは、通い始めて1年が経った頃だった。
     「最近、芸能人と飲みたい、できれば“その先”もしたいっていう成金連中と仕事してるんだけど…。こういうのって、誰に頼めばいいんですかね?」
     タイミングを見計らって店長に持ちかけると、ある人物に連絡をとってくれた。
     後日、『Z』の個室で迎えてくれたのは、40代半ばの紳士だった。
     仕立てのいいジャケットを着こなし、腕には高級時計のオーディマ・ピゲを巻いている。短く刈り込まれた髪に精悍な顔つき、ジャケット越しでも分かる屈強な体つきで、
    黙っていても威圧感がある。
     彼が、いわゆるカタギでないことは、個室の外に立つ「若い衆」の存在からも明らかだった。
    「回りくどい話はやめましょう。このリストにあるタレントなら、私のほうで“都合”つけられますよ」

     そう言って渡されたのが、クリアファイルに挟まれたA4用紙2枚の紙だった。
     ひと目で息を飲んだ。そこには、名だたる女性芸能人の実名と値段が書かれていたからである。

    ●グラビアアイドルS 200万円
    ●人気タレントY 200万円
    ●国民的アイドルグループの下位メンバー 30万円
    ●ママタレX 150万円
    ●現役トップクラスの女優A 1000万円
    ●往年の人気女優I 500万円

     記者が、この“売春名簿”を閲覧できたのは、時間にして1分にも満たなかった。他にも錚々たる名前が並んでいたが、途中で閲覧終了を告げられ、ファイルを取り上げられた。


    まぁ実話なんですがね
    https://wjn.jp/article/detail/1509599/


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    「#KuToo」パンプス強制やめて 署名広がる - 神戸新聞
    職場でのパンプスやハイヒールの強制をなくそうと、署名活動が広がっている。長時間履くと足腰を痛めることもあるのに、なぜ「女性のマナー」として強いるのか。
    (出典:神戸新聞)


    の目と水疱の形で現れる事がある。これは、体重がこの部分に集中し、足骨と地面とで挟まれる為である。 2019年2月、「MeToo」運動に倣って「#KuToo」(苦痛)とハッシュタグを付けてハイヒール強制への問題点をツイートする運動が広がっている。 ハイヒールの靴に関しては一部でフロイト的な分析として
    10キロバイト (1,347 語) - 2019年4月25日 (木) 05:08



    (出典 lpt.c.yimg.jp)


    強制はよくないです。

    1 ばーど ★ :2019/06/04(火) 08:12:57.75

    「職場でのハイヒール強制やめて」厚労省に署名提出

    「ハイヒールやパンプスを履くことを、職場などで強制される現状を変えたい」。こうした意見に賛同する署名がインターネット上で1万9000通近く集まったとして、3日、活動を展開している女性たちが厚生労働省に署名を提出しました。

    厚生労働省を訪れたのは、グラビア女優でライターの石川優実さん(32)ら8人で、雇用機会均等課に署名を提出しました。

    石川さんは、過去の経験から、職場や就職活動中に女性がハイヒールやパンプスを履くのを強制されることへの疑問や、その現状を変えたいという意見をSNSで発信しました。

    石川さんによりますと、これに対し「足が痛いので嫌だというと『そういうものだから』とか『マナーだから』と黙らされる」とか、「痛くてつらい思いをしている友人を見るたびに社会のほうが間違っていると思った」などと、同じような意見が数多く寄せられ、インターネット上に立ち上げたサイトには、賛同する署名が2日までにおよそ1万8800通集まったということです。

    石川さんは、NHKの取材に対し「すごく多くの女性が職場や就活でヒールやパンプスを履かされているという現状がある。この構造やマナーがおかしいのではないかということが、今回の署名で可視化されたと思うので、それを改善していけたらと思います」と話していました。

    活動を始めたきっかけは

    ※中略


    「男性にも理解広めたい」
    署名提出後に開かれた記者会見では、活動に参加した人たちがそれぞれの体験や思いを語りました。

    このうち、現在、就職活動中だという大学4年の女子学生(22)は「1日に複数の会社の面接を受けているが、ヒールの高さが3センチから5センチのパンプスを履くという風潮に疑問を感じている。ヒールのないフラットな靴を履くことが、就職活動や企業で不自然にならないようにしてほしい」と述べました。

    また、今回の意見に賛同し署名提出にも同行した男性の靴職人の伊藤潤さん(34)は「婦人靴についての考えには、女性と男性の間に大きな差があり、男性が思っているほど婦人靴は快適ではない。実際に自分で作ったパンプスを、24時間履いて過ごしたところ、「靴ずれ」を起こしたり、足の爪が紫色になったりして痛みを感じた。企業の社長などは男性が多いと思うので、パンプスに対する理解を広めていきたい」と話していました。
    専門家「合理的範囲か確認を」
    女性の労働問題に詳しい、圷由美子弁護士は「女性の靴の正装は、ヒールだとされるかもしれないが、正装とは『身だしなみを整える』『顧客に不快感を与えない』といったことで、運動靴であっても、シックなものであればかまわないのではないか。

    そうした必要性を欠いてヒールの靴を強要するのは性差別になる」と指摘します。

    そのうえで「男性も夏場は革靴だとつらいので運動靴にするとか、小学生はランドセルが重くリュックにするなど、今まで当たり前だったことが見直され始めている。本来の趣旨にさかのぼり、それに引っ掛からないかぎりは快適な格好でいきいきと働ける職場になるのがいいのではないか。ヒールの必要性がある職場であっても、それが合理的な範囲におさまっているか、チェックする必要がある」と話していました。


    (出典 www3.nhk.or.jp)


    ※全文はソースからご覧ください
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190603/k10011939271000.html
    2019年6月3日 15時46分  NHK

    ★1が立った時間 2019/06/04(火) 01:09:34.64
    前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1559578174/


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    氷河期世代の子どもは、世代人口が少ない世代であり、さらに20代の出産の減少と30代の出産の増加により分散されている。 日本では就職氷河期が終わっても、他国と比べて就職氷河期終了後の新卒に恩恵がいきやすく、就職氷河期世代就職で不利な状況におかれ続けるという点で違いがある。これは、日本の就職氷河期
    74キロバイト (9,642 語) - 2019年5月19日 (日) 17:32



    (出典 www.kosho.or.jp)


    もっと早く対策をするべきだったのではないかと思います。

    1 ガーディス ★ :2019/06/01(土) 19:28:13.52

    2019年5月30日8時30分

     「就職氷河期世代」とされる30代半ばから40代半ばの世代が安定した仕事につくための支援策を29日、厚生労働省がとりまとめた。今後3年間を集中的な支援期間とし、正社員として雇った企業への助成金の拡充や企業や自治体と連携しての職業訓練などが柱。政府は今夏にまとめる「骨太の方針」に盛り込み、数値目標を設けて達成をめざす。

     新卒重視の採用慣行が続く中、バブル崩壊後の1993~2004年ごろに大学や高校を卒業した世代は、新卒時に正社員として採用されず、不安定な働き方を続ける人が多い。この世代とほぼ重なる35~44歳の約1700万人のうち、非正規で働く人が317万人、フリーターは52万人、職探しをしていない人も40万人いる。

     対策の柱として、人手不足の建設や運輸などの業界団体を通じ、短期間で就職に結びつく資格を得るための訓練コースをつくる。また、正社員に採用した企業には最大60万円の助成金を支払う制度の条件を緩めるほか、氷河期世代を対象にしたキャリア教育や職業訓練を人材派遣会社などに委託し、就職に結びついた成果に応じて委託費を払う。厚労省は今後、全国の労働局を通じて都道府県や地元の経済団体などと連携。具体的な支援の計画づくりを進める。

     氷河期世代には、仕事や社会参加をせずに孤立する「ひきこもり」の人も少なくないとされる。内閣府は、40~64歳の中高年ひきこもりが全国に61万人いると推計する。

     対策では、福祉事務所がある自治体が生活困窮者向けに実施している自立相談支援事業の対象にひきこもりの人も加えると明確にする。自宅訪問などで生活や就労の相談に乗るなどした自治体には、国からの補助を加算する方針だ。(内山修、西村圭史)
    https://www.asahi.com/sp/articles/ASM5Y6W70M5YULFA018.html
    ★1)06/01(土) 13:19:56.43
    前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1559381277/
    関連スレ
    【※目標】日本政府「就職氷河期支援プログラム、3年で正規雇用30万人増やすぞ」
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1559365408/


    【【非正規317万人 フリーター52万人 ニート40万人世代】就職氷河期世代の就労支援、人材派遣会社に国が委託へ ★9】の続きを読む


    創価学会「日本民族に天皇は重大でない」


    創価学会「日本民族に天皇は重大でない」 - PRESIDENT Online
    創価学会の池田大作名誉会長の主著『人間革命』には次の一節がある。〈仏法から見て、天皇や、天皇制の問題は、特に規定すべきことはない。…
    (出典:PRESIDENT Online)


    ほっかいどう宝島(AIR-G) 宗教 創価学会インタナショナル(SGI) 政党 公明党 教育機関:幼稚園から大学院までの一貫学校教育システムがあり、日本国外にも存在する。 学校法人創価学創価中学校・高等学校 関西創価中学校・高等学校 東京創価小学校 関西創価小学校 札幌創価幼稚園 学校法人創価大学 創価大学 創価女子短期大学
    174キロバイト (27,111 語) - 2019年5月28日 (火) 17:10



    (出典 pbs.twimg.com)


    創価学会にとって、池田大作は神のような存在ですね。

    ■聖教新聞の即位報道は、落ち着いた文面

    創価学会池田大作名誉会長の主著『人間革命』には次の一節がある。

    〈仏法から見て、天皇や、天皇制の問題は、特に規定すべきことはない。代々つづいて来た日本の天皇家としての存在を、破壊する必要もないし、だからといって、特別に扱う必要もない。(略)具体的にいうなら、今日、天皇の存在は、日本民族の幸、不幸にとって、それほど重大な要因ではない。時代は、大きく転換してしまっている〉

    これは、戸田城聖・創価学会第2代会長の言葉として書かれているもので、事実上「創価学会の教義」である。

    つまり現在の創価学会にとって、天皇とはさして「重大」な存在ではない。実際に生前退位や女性宮家創設論など、近年に巻き起こった皇室をめぐるさまざまな議論の中でも、創価学会公明党がそこに深入りして、何か重大な提言を行った形跡もない。創価学会の機関紙『聖教新聞』の2019年5月2日号では、前日の新天皇即位を1面で報道。それを祝す原田稔会長の「謹話」も載せてはいるものの、よくも悪くも抑制された、熱狂的な雰囲気などはまるで感じさせない“落ち着いた”文言である。

    ただ、宗教史的に創価学会日蓮宗の系統に属する教団だが、このように天皇を「重大」なものととらえない学会の姿勢は、実は日蓮思想の中では少々特殊なものだ。鎌倉時代に生きた日蓮宗の開祖・日蓮は、天変地異や政争の相次ぐ混乱した当時の世相の中で、「自分の教えこそが日本国を救う思想である」と宣言。「国家諫暁(かんぎょう)」もしくは「国主諫暁」と言って、鎌倉幕府の要人などに対する“直撃布教”のようなことを繰り返す。これによって日蓮は時に殺されかけ、流罪にもされたのだが、その姿勢は生涯変わらなかった。

    つまり日蓮にとっての布教とは“対民衆”よりも“対権力者”に重きが置かれていたきらいがあった。こうした姿勢は後世にも受け継がれ、戦前の日本を軍国主義に導いた思想家たちに日蓮主義者が多かった事実とも密接に関係する。そして彼らの言う国主諫暁とは、「天皇への布教」を意味した。

    戦後、日蓮系教団の多くは、戦争への反省などから露骨な政治関与を控えるようになったが、創価学会は新たなロジックを生み出す。「主権在民の世の中では『国主』とは民衆のことである」という大方針転換で、特に池田大作氏は「日本国民の3分の1が創価学会員になれば、布教は完成する」といった趣旨のことも口にするようになる。

    そうして1950年代から始まった「折伏(しゃくぶく)大行進」と呼ばれる布教キャンペーンでは、時に強引な勧誘が行われ、社会問題にもなっていたことは周知の通り。ただ創価学会はそれを経て、特に低所得者層などに浸透。日本最大の宗教団体の座に上り詰めていくのである。

    ■日本の思想家にとって天皇とは、常に重大な関心の的

    古来、日本の思想家にとって天皇とは、常に重大な関心の的であった。現在でも、天皇制への見解は人を“右”と“左”に分ける重要なリトマス試験紙だ。ただ戦後、創価学会はそこから離れ、特殊な思想集団として歩んできた。実際、大日本帝国の時代への反動もあり、戦後の日本には「天皇とは何か」という問題を深く考えない時期が確かにあり、その中で創価学会は勢力を拡大してきた事実がある。

    しかし21世紀に入り、「天皇とは何か」という問題に多くの国民が関心を向ける中で、日本は平成という時代を見送ることになった。あらゆる意味において、天皇という存在抜きに日本は語れない。令和の時代とは、まさにそうした国民の認識とともに始まった。

    一方そんな時代の中で「天皇を重視しない思想集団」創価学会の凋落が激しい。一部の会員は自公政権の保守的な政策に抗すると言って、本部の統制から公然と脱しはじめた。逆に、脱会していわゆるネット右翼組織に走る若手の存在も噂されている。事実として、公明党は選挙に弱くなりつつある。彼らの思想の軸がブレつつあるのだ。再び「時代は、大きく転換」し、創価学会は戦後のあだ花と化そうとしているのか。それともその「転換」を前に再び新たなカリスマを生み、新しい「大行進」へと進んでいけるのか……。

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    小川寛大
    雑誌『宗教問題』編集長
    1979年熊本県生まれ。早稲田大学卒業。宗教業界紙『中外日報』記者を経て現在。著書に『神社本庁とは何か』。

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    天皇陛下(右)と池田名誉会長。「天皇はさして重大でない」。(時事通信フォト=写真)


    (出典 news.nicovideo.jp)

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