(出典 digitalpr.jp)


意外なところで黒字のところもあるんですね。

 新型コロナウイルスは人々から多くのものを奪っていきました。不要不急の外出が控えられ、観光業や飲食業が大打撃を食らい、国内でも失業者や倒産する企業はさらに増えると予測されています。

 そんな中、意外にも「減収ながらも増益」で確かな利益をたたき出している業種があるといいます。日々、新型コロナ関連のニュースを報じている大手メディアです。


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  テレビ局の関係者は言います。

 「提案型の営業も対面では出来ませんし、新規スポンサーの開拓もままならない。事業イベントはみな中止になりました。販売、広告、事業と営業部門は大打撃で、当初は夏のボーナスも悲惨な数字になると思っていたんですよ。ところが…」

 ふたを開けてみたら、意外にも悪くない額が出そうだというのです。何故でしょうか。

 「新しい番組が作れないから、再放送ばかり流している。そうしたら、意外と視聴率も好調です(笑)。番組の制作費もタレントのギャラもかからない。ハイヤー代もタクシー代もかかりません。経費が大きく削減されましたから、気づいたら黒字。健全化がはかれて、経理サイドは笑いが止まりませんよ」

 新型コロナによって大きなダメージを受けたのは、スポーツエンタメです。これらが2大コンテンツとなるスポーツ新聞の世界ではどうでしょうか。スポーツ新聞の関係者は言います。

 「販売、広告ともに厳しいです。そもそもスポーツ新聞にとって、一番の売りはプロ野球。『ひいきのチームが勝ったから、感動を味わうために駅やコンビニで買おう』と部数を伸ばしてきた経緯があります。でも、肝心の試合が行われない。番記者はグラウンドには入れず、広報の協力でリモート取材するのが精いっぱいです。特にスポーツ紙の記者は一般紙に比べ、選手と『密』な関係を築くことでネタを取って書くのが存在意義なのに、手足を縛られています」



 そんな中、デイリースポーツは一面を『猛虎クロスワード』、日刊スポーツは『安倍首相批判』『塗り絵』、スポーツ報知は『大昔の巨人紙面を再現』など、各紙趣向を凝らして日々、紙面制作を続けてきました。

 各紙、悲惨な経理状況かと察したところ、意外にも「減収増益」で踏みとどまっているとの情報です。

 「今までは上から『経費削減だ!』と号令を受けて、渋々応じてきたのに、コロナ禍で経費を使う機会すらなくなりました。例えば、大谷翔平の担当記者はアメリカまで行って、エンゼルスの試合に密着していたわけだけど、その分の交通費も宿泊費も一切かからない。プロ野球の番記者もシーズン中、ずっとチームに帯同してきたのに、3、4、5月とこれらのお金が『浮いた』わけですからね。その額たるや、結構なものだと思います」(前述の関係者)

 ステイホームで暇な人々はスマホを片手にシリアスな話題よりも、軽妙なエンタメ情報へとアクセスしがちなもの。スポニチ、デイリーなどスポーツ新聞系のサイトコロナ禍でPVを稼ぎまくったとの話もあります。

 しかし、ベテランの野球担当記者はこんな『危機感』を口にします。

 「何が不満かって、リモート取材で、アメリカにいる日本人メジャーリーガーにも、そこそこのクオリティーインタビューができちゃうことだよ。俺達は新人記者の頃から『グラウンド内でも試合後の飲み屋でも、取材対象とはとにかく会って話せ』『顔を会わせた回数分、相手は心を開くし、本音を聞き出せる』と教育されてきた。でも、リモートで意外にも合格点のインタビューが構成できちゃった。じゃあ、今まで何十万円とかけていた経費は何なの?となっちゃう。代々継承されてきたスポーツ記者魂というか、熱いスピリットが失われるのが怖いね」

 いよいよ6月19日プロ野球も開幕しますが、感染拡大防止の観点からまずは球場入りできる報道陣も人数が制限され、自由に選手に取材することはできなさそうです。

 そんな中、果たして来年、東京オリンピックは無事開催されるのか。中止となったとき、多額の経費をかけて準備をしてきたメディアはどうなるのでしょうか?

 「減収ながらも増益」でも、ぬか喜びは危険。2021年こそメディアの真価が問われそうです。


※健康、ダイエット、運動等の方法、メソッドに関しては、あくまでも取材対象者の個人的な意見、ノウハウで、必ず効果がある事を保証するものではありません。

[文/構成:ココカラネクスト編集部]

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(出典 news.nicovideo.jp)